独自ドメインの種類・取得方法
ドメインは、個人・法人・事業所などで取得することができます。取得したドメインを独自ドメインといいます。
ドメインを取得して レンタルサーバーを使うと、ホームページの公開をすることができます。また合わせて独自ドメインのメールアドレスを使用することもできます。
ドメインを取得しただけではまだ何も始まりませんが、ホームページやメールアドレスの運用の第一歩は、ドメインの取得から始まります。
トップレベルドメイン
個人や法人・組織など特に制限がなく 取得できるドメインに、汎用トップレベルドメインがあります。gTLDといいます。
- .com
- .net
- .info
- .biz
- .org
ドメインを管理している会社によっては、他にも様々なドメインを取得できます。例えば .shop、.tokyo、.blogなど。
上記のトップレベルドメインの .com .net .infoなどは特に制限が設けられているわけでもないので よく使用されるドメインです。
.bizも汎用トップレベルドメインですが、ビジネス向けという規定は設けられています。.orgは厳密な規定はないのですが、歴史が古く 非営利団体でよく使われるドメインです。
トップレベルドメインである .jpは、日本国内に住所があれば登録できるドメインで、国別トップレベルドメイン ccTLDともいいます。どちらかというとビジネス向けです。
ドメインには多少意味合いというのもあります。様々なドメインがありますが、やはり人気があるのは .comと.netといわれています。
汎用トップレベルドメインは、世界共通であるため、海外のサイトでも .comや.netなどは使われています。国別トップレベルドメインは、米国なら .us、英国なら .ukのように割り当てられています。
また他に、企業のブランドをドメインとしたブランドTLD、米国はインターネット発祥の地ということもあり、いくつか特別なドメインを使用している機関があります。
属性型JPドメイン
国別トップレベルドメインである jpの前に、coやacが付いているものを 属性型JPドメインといいます。
日本国内の特定の組織・団体・法人のみが取得できます。jpというのは、つまり japanを表しています。
- co.jp・・株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、企業組合など
- ne.jp・・ネットワークサービス事業者、プロバイダなど
- ac.jp・・大学、高等専門学校、学校法人、職業訓練法人など
- ed.jp・・保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、専修学校など
- or.jp・・社団法人、財団法人、医療法人、特殊法人など
- go.jp・・政府系機関
- lg.jp・・地方公共団体
申請・手続きなどが必要となります。
他に末尾が .jpのドメインとしては、他に地域型JPドメインがあり、tokyo.jp、osaka.jpなどの前に任意の文字列を組み合わせて、○○○.tokyo.jp、○○○.osaka.jpのようなドメインとして使うこともできます。
企業・組織
大企業や有名な組織、サービスのドメインがどうなっているのか、例としていくつか見てみます。
- microsoft.com マイクロソフト→汎用トップレベルドメイン
- yahoo.co.jp ヤフー株式会社→属性型jpドメイン
- kakaku.com 株式会社カカクコム→汎用トップレベルドメイン
- mufg.jp 三菱UFJフィナンシャルグループ→国別トップレベルドメイン
- wbsj.org 日本野鳥の会→汎用トップレベルドメイン
- kyoto-u.ac.jp 京都大学→属性型jpドメイン
- ipa.go.jp 情報処理推進機構→属性型jpドメイン
どこの会社・組織・サービスも必ず、汎用トップレベルドメイン、属性型ドメイン、地域型jpドメインいずれかに属します。ドメインに例外はないということです。
上場企業については、90%以上が co.jpと言われていますが、上場企業の会社、それ以外の会社も含め .comや.net、jpなどを使っているところはあります。
ドメインを取得するということは、インターネットにおいて情報を公開・発信する、あるいはサービスを提供するための領域を持つことであるといえます。
URLとメールアドレス
独自ドメインを取得した場合、ホームページのアドレスを独自ドメインにできる、メールアドレスの＠マーク以降に独自ドメインを使えるということになります。
URLなら、http://www.◯◯◯.com、または http://◯◯◯.com
メールアドレスなら @◯◯◯.com
のようになります。メールアドレスでは ＠の前の部分をローカルパート、＠より後ろの部分をドメインパートといいます。ローカルパートはレンタルサーバーにもよりますが、ほとんど無制限に作成することができます。
例えば個人なら、会員登録用、ネットバンク用、友人・知人連絡用などと使い分けたり、法人・事業所なら部門別や従業員の数だけ作成して使い分けたりすることができます。
レジストラ
ドメインは、.comや.netなど種別ごとにドメイン名を一元的に管理するレジストリと、ドメインの登録申請や手続き、管理を行うレジストラがあります。レジストラによって取得できるドメインの種別などが多少異なります。
ドメインの取得を行うことができるレジストラは、国内にいくつかあります。
大きく分けて、ドメインの取得のみを取り扱っている会社と、レンタルサーバーも取り扱っている会社があります。
どこで取得してもドメインでできることは同じですが、ホームページ公開やメールサーバー使用などでレンタルサーバーも借りることになるので、ドメインもレンタルサーバーも取り扱っている会社にしたほうが 一元的に管理できるというのはあります。
ただドメインによって 多少価格差があったり、サービスの内容が異なることもあるため、必ずしも同じ会社にしたほうがよいというわけでもありません。
いずれにせよドメインとサーバーは、DNSサーバーで関連付けされるため、一般的に ドメインの管理会社とレンタルサーバーの会社が別々であっても使用することはできます。
移管
ドメインの移管というのは、ドメインを管理している会社を変更することです。例えば AAA.comというドメインを取得したままで、管理する会社（レジストラ）を変更します。
ドメインの維持管理費を安く抑えたいというときや、他の管理会社に移すことで今までできなかったことができるようになったりすることはあります。移管費用が多少かかります。
通常はドメインの移管を行うことはあまりありません。
どちらかというと、ドメインの管理会社はそのままで レンタルサーバーを変更するというパターンのほうが多くなっています。
コスト
ドメインは、一番はじめに取得費用がかかります。
取得費用には1年間の使用料も含まれていると考えていいでしょう。初期費用、事務手数料のような純粋な初期費用というのは、それほどかかることはありません。
またドメインは、基本的に1年毎の更新になります。更新しなかったら ドメインは使えなくなります。概ね自動更新になっていますが、契約後は自動になっているかどうかを確認しておいたほうがよいでしょう。
費用は、サービスを提供している会社やドメインによっても異なりますが、.com .net .biz .infoなど汎用トップレベルドメインなら一年間で 500円～2,000円、.jpなら3,000円～4,000円、.co.jpなら3,500円から10,000円などです。
管理会社によって多少異なりますが、全般的に汎用トップレベルドメインは維持管理費用が安くなっています。
近年は、ドメインとレンタルサーバーの両方を提供している会社を中心に、レンタルサーバーを契約している間は ドメイン（主にcomやnetなどgTLD）の取得・維持にかかる費用を無料としているところもあるため、ドメインとレンタルサーバーの組み合わせによっては ドメインのコストがほとんどかからないということもあります。
取得
ドメインは一度取得すると変更することはできません。変更する場合は取得し直すことになります。一度運用を開始してあとで変更となると、ホームページのアドレスやメールアドレスも変わることになります。
ただホームページなどの場合は、301リダイレクトというドメインやページを転送する方法があるため、後で変更するということが必ずしも否定的に捉えられるわけでもありません。
またドメインは先着順なので、すでに希望するドメインが使われていたら 新たに取得することはできません。重複しないようになっています。もし重複しているようなら単語や文字を少し変えてみる、トップレベルドメインを変えてみるという方法があります。
ドメインを新たに取得されるときによくあるのが、◯◯◯.comは取得できないものの ◯◯◯.netは空きがあり取得できたというものです。
取得したいと考えているドメインが、重複しているかどうかは取得する際に分かるようになっています。
ドメインを取得する会社はいくつかありますが、代表的なところでは以下のところがあります。
- Xserverドメイン
- お名前.com
- さくらインターネット
Whois情報
ドメインの利用時は、ドメインの登録者情報（Whois情報）を登録する必要があります。
一般的にドメインを取得した際の契約者情報が反映されるか、別途 登録者情報入力するというかたちになります、近年は プライバシーや迷惑メール・スパムメール防止の観点から、Whois情報公開代行が主流となりつつあります。
ドメイン管理会社やドメインの種別にもよりますが、Whois情報公開代行が使用できるところでは、登録者情報をドメイン管理会社の情報で代行することができます。
Xserver、お名前.com、バリュードメイン、スタードメイン、ゴンベエドメイン（インターリンク）などが主に対応しています。
取得時での確認、取得後に管理画面やWhois検索で確認を行うことができます。
例：Xサーバー。
例：お名前.com。
一般的にWhois情報公開代行に対応している会社では、取得時に有効にしていなくても 後から管理画面などから有効にしたり変更することができます。
Whois情報公開代行を利用する場合は、ドメインの管理会社・種別による設定方法の違い、有料・無料などを確認する必要があります。例えば、お名前.comは取得時にWhois情報公開代行を申し込む場合は無料ですが、後から申し込む場合は有料となります。
属性型jpドメインは、取得時に登録担当者などの入力が必要となりますが、原則として Whois情報公開代行を使用することはできません。利用できるところがあったとしても、別途手続きが必要な場合があります。
個人と法人
一般的に個人使用では、comやnetなど汎用トップレベルドメインが適しており、ビジネス・プロモーション・組織などは、汎用トップレベルドメイン、国別トップレベルドメイン、属性型トップレベルドメインが適していると考えられます。
株式会社、医療法人、学校法人など法人格を有する組織は、特別な理由がない限り 属性型トップレベルドメインを使うのが一般的です。属性型トップレベルドメインは、組織名変更や合併などの特殊な事案を除けば、原則として 1組織につき1ドメイン名になります。非営利法人では、or.jp、規模が小さい、あるいは法人格のない非営利組織は、orgを使う傾向があります。
株式会社では、属性型トップレベルドメインを優先的に検討し、必要であれば汎用トップレベルドメインや国別トップレベルドメインも取得するということも考えられます。
例えば一部の企業では、企業情報・ニュースリリース・採用情報など公式のホームページを属性型トップレベルドメインとし、プロモーション用のサイトや通販サイトを汎用トップレベルドメインや国別トップレベルドメインで運用しているのが見受けられます。
DNS設定
ホームページの公開やメールアドレスの作成など、ドメインを使用する場合は レンタルサーバーが必要となります。
一般的にドメインとレンタルサーバーの会社が同一の場合は、ドメインに そのレンタルサーバーのDNSサーバー（ネームサーバー）が自動的に登録されるため、特に変更する必要はありません。ただドメインの会社によっては、登録・設定が必要なことも考えられます。
一方、ドメインとレンタルサーバーの会社が異なる場合は、ドメインの会社の方で ネームサーバーをレンタルサーバーの指定しているアドレスに変更します。これをDNS設定、ネームサーバーの設定といいます。
例えば、レンタルサーバー各社のネームサーバーは以下のように指定されています。
上記のレンタルサーバーを使う場合は、ドメインを取得した会社の管理画面からネームサーバーを変更することになります。ドメインの会社に方法が掲載されていますが、一般的に、レンタルサーバーにドメインの追加を行った後に、ドメインのネームサーバーの設定を行うことが多くなっています。
例：Xサーバー（ドメイン）から、さくらインターネット（レンタルサーバー）を指定。
例：お名前.com（ドメイン）から、Xサーバー（レンタルサーバー）を指定。
ネームサーバーの設定は、数時間から72時間で反映していきます。完全に反映されるまでは、ドメイン（ホームページのURLなど）にアクセスしても接続が不安定な状態となります。