独自ドメインの種類・取得方法

ドメインの取得は、個人でも法人・事業所など誰でも可能です。

取得したドメインを 独自ドメインといいます。

ドメインを取得して レンタルサーバーを借りれば、ホームページの公開をすることができます。

また合わせて独自ドメインのメールアドレスを使用することもできます。

ドメインを取得しただけではまだ何も始まりませんが、ホームページやメールアドレスの運用の第一歩は、ドメインの取得から始まります。

汎用トップレベルドメイン

まず取得できるドメインにどのようなものがあるのか?といいますと、

個人や法人・組織など特に制限がなく 取得できるドメインに、汎用トップレベルドメイン または gTLDといいます。

  • .com
  • .net
  • .info
  • .biz
  • .org
  • .jp

ドメインを管理している会社によっては、他にも 様々なドメインを取得できます。例えば .shop、.tokyo、.asiaなど。

上記のトップレベルドメインの .com .net .infoなどは特に制限が設けられているわけでもないので よく使用されるドメインです。

bizも汎用トップレベルドメインですが、ビジネス向けという規定は設けられています。

また .orgは厳密な規定はないのですが、歴史が古く 非営利団体でよく使われるドメインです。

.jpは、日本国内に住所があれば登録できるドメインで、国別トップレベルドメイン ccTLDともいいます。どちらかというとビジネス向けです。

トップレベルドメインは、他にも種類が多く .shop、.tokyoなどあります。ドメインには多少意味合いというのもありますで、一番最初はよく考えて取得することが多いです。

様々なドメインがありますが、やはり人気があるのは .com.netといわれています。

ホームページのアドレスやメールアドレスの末尾にもなるので 誰が見ても分かりやすいというのがあります。

汎用トップレベルドメインは、世界共通ですので、海外のサイトでも .comや.netなどは同じです。国別トップレベルドメインは、アメリカなら .us、英国なら .ukのように割り当てられています。

属性型ドメイン

国別トップレベルドメインである jpの前に、coやacが付いているものを、属性型 jpドメインといいます。

日本国内の特定の組織・団体・法人のみが取得できます。jpというのは、つまり japanを表しています。

  • co.jp・・株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、企業組合など
  • ne.jp・・ネットワークサービス事業者、プロバイダなど
  • ac.jp・・大学、高等専門学校、学校法人、職業訓練法人など
  • ed.jp・・保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、専修学校など
  • or.jp・・社団法人、財団法人、医療法人、特殊法人など
  • go.jp・・政府系機関
  • lg.jp・・地方公共団体

申請書類、手続きなどが必要となります。

他に 地域型jpドメインがあり、tokyo.jp、osaka.jpなどがありますが、現在 募集・登録は行われていません。

ドメインに例外はない

大企業や有名なサービスのドメインがどうなっているのか見てましょう。

例としていくつか見てみます。

  • yahoo.co.jp ヤフー株式会社→属性型jpドメイン
  • kakaku.com 株式会社カカクコム→汎用トップレベルドメイン
  • youtube.com ユーチューブ→汎用トップレベルドメイン
  • sony.co.jp ソニー株式会社→属性型jpドメイン
  • pioneer.jp パイオニア株式会社→国別トップレベルドメイン
  • nikkei.com 日経新聞→汎用トップレベルドメイン
  • kyoto-u.ac.jp 京都大学→属性型jpドメイン

どこの会社・サービスも必ず、汎用トップレベルドメインか、属性型ドメインや地域型jpドメインになります。

上場企業については、90%以上が co.jpと言われていますが、会社でも .comや.net、.jpなどを使っているところは結構多いです。

URLとメールアドレス

繰り返しになりますが、

独自ドメインを取得した場合、ホームページのアドレスを 独自ドメインにできる。

メールアドレスの@マーク以降に 独自ドメインを使えるということになります。

URLなら、http://www.◯◯◯.com/ とかです。

メールアドレスなら @◯◯◯.com になります。

@の前の部分ですが、これはレンタルサーバーにもよりますが、ほとんど無制限に作成することができます。

個人なら、会員登録用、ネットバンク用、友人・知人連絡用などと使い分けたり、法人・事業所なら従業員の数だけ作成したり、用途別に使い分けたりすることができます。

ドメインを取り扱う会社

ドメインの取得や管理を代行する会社は国内にいくつかあります。

大きく分けて ドメインの取得・管理のみのサービスを提供している会社と、レンタルサーバーもサービスとして提供している会社とあります。

どういうところでドメインを取得したらいいかのか?と思われるかもしれませんが、結論からいいますと どこで取得してもドメインでできることは同じです。

ただホームページ公開やメールサーバー使用などでレンタルサーバーも借りることになるので、ドメインもレンタルサーバーも取り扱っている会社にしたほうが 一元的に管理できるというのはあります。

ただしドメインによって 多少価格差があったりしますので、必ずしも同じ会社にしたほうがよいというわけでもありません。

いずれにせよドメインとサーバーは、DNS設定で結びつけるので、一般的に ドメインの管理会社とレンタルサーバーの会社が別々であっても特に問題はありません。

独自ドメインとレンタルサーバー

ドメインの移管

ドメインの移管というのは、ドメインを管理している会社を変更することです。

例えば AAA.comというドメインを取得したままで 管理する会社を変更します。

ドメインの維持管理費を安く抑えたいというときや、他の管理会社に移すことで今までできなかったことができるようになったりすることはあります。

移管費用は多少かかります。

普通はあまりドメインの移管を行うことはありません。

どちらかというと、ドメインの管理会社はそのままで レンタルサーバーを変更するというパターンのほうが多いです。

ドメインの取得費用は?更新費用は?

ドメインは一番はじめの取得費用がかかります。

この取得費用には1年間の使用料も含まれていると考えていいでしょう。初期費用、事務手数料のような純粋な初期費用というのは ほとんどかかることはありません。

取得したら、1年後に再度 更新費用がかかります。

ドメインは一度取得したからといって 永久に無料で使えるというわけではありません。1年毎の更新になりますので、使わない場合は 1年後に更新をしなければ費用がかからなくなります。更新しなかったら ドメインは使えなくなります。

費用はサービスを提供している会社やドメインによっても異なりますが、.com .net .biz .infoなど汎用トップレベルドメインなら一年間で 500円~2,000円、.jpなら3,000円~4,000円、.co.jpなら3,500円から10,000円など。

管理会社によって多少異なりますが、全般的に 汎用トップレベルドメインは維持管理費用が安くなっています。

ドメインの取得

ドメインは一度取得すると変更することはできません。変更する場合は取得し直すことになります。

一度運用を開始して あとで変更となると ホームページのアドレスやメールアドレスも変わることになりますので、あまり現実的ではありません。

なのでドメインを取得する際は ある程度よく考えて取得します。

またドメインは先着順なので すでに希望するドメインが使われていたら 新たに取得することはできません。重複しないようになっています。

もし重複しているようなら 単語や文字を少し変えてみる、トップレベルドメインを変えてみるという方法があります。

ドメインを新たに取得されるときにがよくあるのが、◯◯◯.comは取れなかったけど ◯◯◯.netは空きがあり取れたというものです。

自分が取得したいと思う ドメインが重複しているかどうかは取得する際に分かるようになっています。

ドメイン取得とレンタルサーバーは同じ会社ですることもできますので、レンタルサーバーをどこにするか決めてからドメイン取得も行うという方法もあります。


関連情報